ビットコインとマクロ経済要因の関係

米ニューヨーク連邦準備銀行は、マクロ経済関連のニュースがビットコイン価格に与える影響を体系的に分析したレポートを発表。著者らの予想に反し、ビットコインとマクロ経済要因には「不可解なずれ」があることが明らかになった。

「The Bitcoin-Macro Disconnect（ビットコインとマクロの切断）」と題したレポートで、著者のGianluca Benigno博士（NY連銀国際研究部門長）とCarlo Rosa氏（伊パルマ大学助教授）は、暗号資産（仮想通貨）の価格要因について研究するため、マクロ経済に関するニュースや予期していなかった金融政策の発表などに焦点を当て、その前後におけるビットコイン価格の反応を分析した。

研究の背景として、著者らは仮想通貨を「現在の価格が将来期待される価格の割引価値に依存する資産」、つまり将来の値上がりを見込んだ投機的資産と解釈している。

投機的資産の特徴として、金利に影響を与える要因が価格に反映されると予想。現在と将来の金利に影響を与える金融政策のニュース（直接的）とマクロ経済状況に関するニュース（間接的）が、ビットコインの評価に関連するとの前提で検証を進めた。

著者らはニュースの効果を推定するために、「最新かつ包括的な日中のデータセット」を使用し、様々な発表の前後30分間の資産価格の反応を観察したという。

マクロ経済要因と資産クラス

研究では実体経済に関しては、給与、新規失業保険申請、鉱工業生産、小売売上高、失業率、貿易収支関連のニュースを収集。また、インフレに関するニュースや先行指標に関するニュースを収集した。

比較対象となる資産クラスとして、主要通貨との二国間為替レート、貴金属（金および銀）、株式（S&P500）を採用。これらの資産については2000年1月から2022年12月のデータを、ビットコインについては、市場が成熟したと思われる2017年から2022年に限定したデータを用いた。

その結果、資産とマクロ経済・金融ニュースの関連性が下表にまとめられた。色の濃淡が反応の程度を示しており、色が濃いほど、統計的に有意な効果があったことを示している。枠内の記号（＋とー）は資産のリターンとニュースの相関を表す。

この表から分かるように、EUR/USD為替レート、金、S&P500は、ほとんどのマクロおよび金融ニュースに有意に反応する一方で、ビットコインの反応は鈍く、金融政策のニュースだけに絞った場合でも1％水準であり、「有意」になることはなかったとレポートは指摘した。

また、実体経済に関するニュース（2016年6月労働市場報告）と金融政策に関するニュース（2021年6月FMOC発表）に対する反応の例が以下のグラフに示された。

2016年6月の労働市場報告（左のグラフ）では、非農業部門雇用者数が予想を下回る結果となった影響で、ドルは対ユーロで直ちに約1％下落、株価は約0.5％下落し、金価格は2％上昇した。一方、ビットコインは横ばいの動きだった。

2021年6月のFRB会合で、FOMCが急速に金利を上昇させる必要があると示唆したところ、ドル、金、株価は、この発表に即座に反応したが、ビットコインは系統的な反応を示さなかった。

結論

著者らは、他の資産クラスと比較するとビットコインはマクロ経済のニュースにはあまり反応せず、金融政策の”サプライズ”的ニュースにも反応しなかったと総括。特に後者に関しては「不可解だ」との感想を述べている。

額面通りに言えば、我々の研究は、ビットコインの価格設定において、割引率の役割にいくつかの疑問を投げかけている。

レポートでは、ビットコインの分析に用いたサンプルデータの期間が短いため、ビットコインとマクロ経済のファンダメンタルズ間の断絶を評価するためには、さらなる研究が必要だとした。